乱用薬物検査｜非喫煙検査と乱用薬物検査は株式会社クロスエッジ・ラボ

乱用薬物検査

ヒューマンリスクをどのように担保しますか？

そのニュース、
「人ごとですか？」

頻繁に報道される薬物乱用による事故、不祥事、そしてスキャンダル。これらは一見個人の問題に見えるかもしれませんが、当事者が関係する組織や取引先にとっては思わぬリスクとなります。もしものとき、イメージダウンにより社会的信頼の毀損や、経済的損失を被ることになりますが、その規模は事業やプロジェクトの大きさに比例します。あらゆる情報が広く素早く知れ渡るネットワーク社会であることが拍車をかけ、甚大な損害を受けた事例も散見されます。

グローバル企業に
求められる証

グローバル企業に求められる世界レベルの信頼性をどう担保しますか？薬物の乱用は世界共通の問題です。この問題への対策の一つとして、海外では職域薬物検査*が広く行われています。

米国では、1988年に「職域薬物検査法」が制定され、連邦職員、軍関係、公共交通・運輸・危険物輸送、パイプライン、原子力施設等の職員に対して米国薬物乱用・精神衛生管理庁策定のガイドラインに基づく薬物検査が義務付けられています。
2016年米国最大の職域検査ラボが行った国内検査数は900万件です。
ヨーロッパでは、欧州職域薬物検査協会によるガイドラインに基づいて検査が行われています。更に法で義務付けられた業種以外にも、製造、小売、食品、電気、金融、エンターテインメト、カジノ業界等では自主的に検査が実施されています。

たった一人のリスクが
重大事故を引き起こします。

旅客（航空、鉄道、バス、フェリー、タクシー）、運輸（トラック、船舶）、インフラ（原発、ガス）、化学工場など厳格な安全対策を求める事業者等にとってリスク対策は、必須です。国土交通省などの関連省庁もその対策に乗り出すなど厳格な安全対策が求められています。

※薬物検査を実施した企業は、国内約500社、検査数は年間50,000件以上です。
※LSIメディエンス受託件数2019年度実績

石油、エネルギーなどを扱う業界（船舶、運送、プラント）では世界的な業界ルールによって定期的な薬物検査が義務付けられていることから、乱用薬物検査を実施しています。また、近年では薬物関連の不祥事対応や自主的なリスク回避のために、バス、タクシー、鉄道、トラック等の交通・運輸関連企業などでも実施されています。他にも、公務員など不祥事が社会に与える影響が大きな団体でも実施されています。